ズバっとアピールできたもの勝ち!転職の成功は自分の強みを明確にできた人にしか手に入らない!?
自分のしたい仕事をゲットするため、年収を大幅にUPさせるため…転職には様々な理由があると思いますが、転職活動で重要となるのは面接です。その面接の中でも、特に重要となるのが自分で自分の強みをどう魅力的に話すのかということであることは周知の事実でありながらも悩みの種でもあります。
実際に、強みを抽出する自己分析に力を注ぐ方も多く、それももちろん大切なポイントですが、その事務所や法人はどういう経験や能力、特性を持った人を求めているか、把握した上でアピールするのが一番良い強みの伝え方です。
どのようなポイントに注意すれば「この人が欲しい!」と思われるような良いアピールができるか、悪い例・良い例を挙げてご紹介していきます。企業ごとにフィットした強みをアピールしていって転職を成功させてみてください。
ズバリあなたの強みは何ですか?
面接の場で「ズバリあなたの強みは何ですか?」と聞かれた場合、あなたはどう答えるでしょうか?経験年数、経験した業務領域、あるいは人としての強みなどのうち、どれに注力して話しますか?強みをアピールするにもさまざまな方向性があるため、まずはその方向性を見誤らないことが大切です。
もちろん事務所や法人によって、強みと捉えられる部分は違います。自分が受けている事務所や企業が強みと感じるポイントがどこかを把握し、それに合わせて強みの伝え方を変えていくことが重要になってくるのです。例えば下記のような強みを持っていた場合で考えていきます。
強みの例A
特殊業務の経験(連結納税、相続などの経験)があること
一般的な業務である税務申告書作成などの業務以外に、スキルのある方であれば特殊業務を担当することが多いです。特殊業務を担当したと言えるだけで、その組織内で優秀な人材であったということがアピールできます。また特殊業務の中でもいくつかの領域にわかれています。その具体的な業務内容を伝えることで、どれほど専門的なサービスを経験してきたかということをわかってもらえます。
強みの例B
英語力があること
最近では国内企業であっても海外進出をしているケースが多いため、国際税務について把握していなければ、税務申告が行えないことがあります。また、そのような企業を担当するときに英語力がなければ、雇う側としては別の業務を担当させるしかありません。また、中堅の監査法人・会計事務所以上であれば英語はほぼ必須とされています。
強みの例C
事業会社の税務、経営アドバイス業務経験があること
事業会社の税務アドバイスなど、一般的な仕事の経験があることがわかります。関わり方や希望などが明確になれば、より一層具体的にその人が活躍できるところをイメージすることができます。それぞれ税理士として必要な経験を積んできていることがわかりますね。場合によっては即戦力になってくれるかもしれないことを面接官に感じさせることができます。
この強みはもっと掘り下げてアピールすることが必要なのですが、次に悪い例を挙げて「あと一歩足りない」「もう少し踏み込んでアピールしてくれれば合格の可能性が上がるのに…」と面接官に感じさせる内容を共有します。
それを巧みに伝える技術はありますか?
巧みに伝えるには、事務所や法人が欲しがっている分野や能力を持っていることをアピールすることが大切です。下記のような悪い例の場合、面接官が「で、実際どんな業務をどういった規模の企業に対して行ったのですか?」と質問しなければ欲しい答えを得ることができません。
Aの伝え方(悪い例)
特殊業務の経験が5年あるため、即戦力として働ける
Bの伝え方(悪い例)
資格欄と重複する英語能力TOEICスコアをアピール
Cの伝え方(悪い例)
事業会社税務、経営アドバイス業務などの5年の経験で即戦力に
それぞれ先程の強みに経験年数や実際のスコアを足して伝えてくれています。どのくらいの経験年数やスキルがあるのかが明確になりましたね。しかし、具体的な業種や規模の企業を担当していたかなどがわからなければ、あなたが具体的にどれくらいのスキルがあるのかを把握することはできません。
また、補助的な立場で担当したのか、メインで担当したのかも不明です。年齢が上がってくれば経験の年数だけでなく、どのような仕事を行ってきたのか具体的な話が必要になります。相手が質問しなくても、この人は採用すべきだと感じてもらうことを目標としてアピールを作成していきましょう。
「この人が欲しい!」と思われるアピール技術とは?
では、面接官が質問しなくてもあなたのことを欲しいと思えるようなアピールにするには、どんな観点を入れればいいのでしょうか。ポイントとしては3点あります。
1.その事務所や法人が求めている分野に絞る
2.具体的な業種・企業規模・社数などを加えてイメージさせる
3.他の人と比べてどのくらい業務量や経験者数が多いのかを伝える
1つずつ詳しくご紹介します。
1. その事務所や法人が求めている分野に絞る
これまで経験してきた業務範囲が広い場合、経験があることをすべて話すと強みがぼやけてしまいます。その事務所や法人が力を入れている分野の能力があることを優先的にアピールしていきましょう。「欲しい人材ピッタリの方が来てくれた!」と感じてもらえれば、その後のアピールもさらに効果的になります。
2. 具体的なデータを加えてイメージさせる
ただの業務経験ではなく、具体的な担当業種・企業規模・経験社数・経験年数などを加えることで、より担当していた業務内容が明確になります。事務所・法人によって抱えている業務も違いますので、共通認識が持てるように詳細に伝えることが大切です。
これを加えることによって海外との取引があったのか、どのくらいの規模の案件を担当することができるのか、どの業界についての知識が豊富なのかということがわかります。面接官に入所してもらってからのキャリアパスをイメージさせることができるのです。
3. 他と比較する
人と比べてどのくらい業務量や経験社数が多いか、また自分がチェックする立場であればそのことも伝えることが大切です。関わった業務が同じでも、自分がチェックされる立場なのか、チェックする側なのかによって、スキルが違うことを明確に示すことができます。
また、平均や同期などの他の人材と比較することで、あなたの強みがどの程度すごいことなのかを違う環境にいる面接官でも理解してくれるようになるのです。このような3つのポイントを押さえれば、その事務所や法人が力を入れたい分野で、業種・企業規模・社数・経験年数など明確なキャリアがわかり、平均よりも経験がある人とわかります。
そうすれば質問をしなくても「この人が欲しい!」となってくれるはずです。具体的に伝えるとどのようになるのか、A、B、Cの例で良い例を挙げていきます。
Aの伝え方(良い例)
◯◯業界の大手3,000~5,000名規模の企業に対し、通常業務の経営コンサルティングや財務諸表作成以外に、メインで特殊業務の経験(連結納税、相続などの経験)が5年程度あること
規模・担当業務・割合・年数が明確になっているため、どの程度のスキルがある人材かを把握することができます。
Bの伝え方(良い例)
英語力はもちろん、実際に国際税務などで使った経験をアピールする
大手・中堅の監査法人、会計事務所を受けるようであれば、ただ英語ができるというだけではアピールにはなりません。強みとして伝える内容が単純な英語力のアピールにならないように注意しましょう。
そのため、業務でどのような規模の企業の国際税務を何年程度担当したのか、自分がメインだったかなど詳しい情報と共に英語のスコアを伝えると、大変魅力的なアピールになります。
Cの伝え方(良い例)
500~1,000名規模、設立◯◯年の不動産事業会社税務、経営アドバイス業務などをメインで担当しており、7年担当している。資産税に特化した貴社でこれまでの経験を活かしたい
特に自分が力を入れてきた分野に当てはまるスキルに特化してそのスキルを具体的にアピール。もし資産税特化事業会社がNGだったら不動産会社への転職も考えられます。会計事務所や監査法人だけでなく、一般事業会社を受ける場合にもこの観点は良いアピールになりますので、同規模同業種の経験などに絞って経験を伝え、一通り自分で業務を行える状態であることを伝えるようにしましょう。
転職は「伝え方」が100%
同じ強みを伝えるとしても、伝え方を工夫することで全く違う内容に伝わるケースもあります。自分が面接官の立場であれば、どのように表現されるのが一番受け取りやすいのか、魅力に感じやすいのか、ということを念頭において考えることが大切です。
自分が伝えたいことを伝えるのではなく、相手が欲しい情報を的確に伝えるということを意識して強みアピールポイントを作っていくと合格可能性を高めることができるはずです。
おわりに
ズバッと端的に自分の強みをアピールできる人材になるために必要なポイントを、具体例を挙げてご紹介しました。自分がこれまで使っていた強みのアピールポイントと良い例を比べてみて、自分のアピールポイントに不足しているものを明確にしてみてください。
不足している部分を補うことができれば、「この人材を逃してはもったいない」と感じてもらえるアピールポイントが作れ、きっと転職活動成功に導くことができるはずです。ぜひチャレンジしてみてください!
この記事を書いた人
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