転職で成功したい人必見!絶対通過の履歴書の書き方で年収・キャリアアップ間違い無し! | 税理士・会計士転職支援情報メディア 転職快計(てんしょくかいけい)

転職で成功したい人必見!絶対通過の履歴書の書き方で年収・キャリアアップ間違い無し!


絶対に満足のいく転職をしたい!と思った時に、まず何から準備をしたらいいものか…と悩んでしまう人は案外多いものです。転職に際し、第一関門突破を決定づけるのは十分に準備され、採用担当者の心を掴む履歴書や職務経歴書であることは言うまでもありません。

これらを単なる書類と軽視して形式的に作成しているようでは、希望の会計事務所への転職は叶いません。本気で転職を成功させたいと願っているのならば、履歴書は自分も魅力を紙面で最大限に伝えて売り込んでくれる、頼れるセールスマンとして捉えることから始めましょう。

履歴書や職務経歴書に何を託すべきなのか、十分に時間をかけて作り込んでいきます。ここでは、税理士・会計士の転職を圧倒的に成功に導く転職書類を作成方法や注意点、およびコツをお伝えします。参考にしてくださいね。

転職を考えたら用意するもの

履歴書

履歴書はその名の通り、あなたのこれまでの経歴を表すものです。もちろん履歴書だけで、ひとりの人生のすべてが表現できるわけはありませんが、まだ見ぬ候補者のイメージの大半をこの履歴書が作り出すと言っても過言ではありません。不可解なキャリアの空白期間や職歴年数の矛盾など、あなたの社会人としての信用に関わる項目に関してのいい加減な記載は、採用担当者にマイナスのイメージを与えます。

また手書きの履歴書を用意した場合、文字の雑さ、誤字・脱字や修正ペンの使用などから、人柄や性格が判断されてしまうことは言うまでもありません。履歴書は自分を相手に理解してもらい、売り込むためのパンフレットであると同時に、将来的なキャリアの設計書を提示する役割も持ち合わせています。

これまでのキャリアから何を習得してきたのか、応募先の会計事務所ではどういう働きをしたいのか、また今後どのようなキャリアプランを想定しているのかが伝わる履歴書であれば、採用担当者の心に留まります。提出した履歴書は、内定後に人事情報として長く保管されます。

一度提出して転職が叶ったら終わりというような短絡的なものとしてではなく、長期にわたり自身の人物像を裏付ける書類であることを、しっかりと理解しておきましょう。

職務経歴書

晴れて転職が叶い、入社した場合新しい職場でどんな戦力となれるのかを具体的に示す根拠となるのが、職務経歴書です。これまでのキャリア構築をひと目で伝える重要な書類であるからこそ、単なる経験の羅列だけでは自分の経歴や実績が職場にもたらすメリットを十分に伝えることはできません。

職務経歴書を作成するにあたっては、まずこれまでのキャリアの棚卸しから開始します。過去に携わった業務経験すべてを書き出した後に、それぞれのの業務で実際に行った内容の詳細を記していきます。

自分を売り込みたいがあまり、実績や成果ばかりに気をとられがちですが、そこで身につけた知識や工夫、テクニックなどこそが、実は最も大切な要素であることを忘れてはいけません。何かアピールできる資格を記載する場合には、その時期やどのような学習をして取得したかもわかりやすく伝えることで、継続した努力のできる人間であるというアピールにつながります。

選考書類を作成する際に重要なポイントとなるのは、「自分が伝えたいことをたっぷりと伝える」ではなく、「相手が知ればためになることを丁寧に伝える」ことです。どれほど輝かしい職歴であっても、応募先に必要とされなければ採用に至りません。そういった面で、大規模な税理士法人と個人税理士事務所では、求められる内容が異なるということも忘れずにおきましょう。

職務経歴書は、応募する会計事務所の特徴に合わせてキャリアの中から差し引きや強化をしながら、戦略的に組み立てをする必要があります。

履歴書で気をつけたいこと

履歴書は先にもあったように、人事管理の文書として保管される書類です。定型のフォーマットに従い、必要とされる内容を過不足なく記載することは必須です。税理士・会計士の転職であっても、履歴書の要点は変わりません。記載内容には次のような項目が挙げられます。

・氏名
・生年月日
・現住所
・連絡先
・学歴
・職歴
・免許/資格
・志望動機
・趣味特技
・通勤時間・通勤手段
・家族情報
・その他の希望・特記事項など

学歴については記載する欄の都合もあるため、社会人の転職では最終学歴のみでも構いません。職歴は入・退社年月日と社名・部署名程度に留め、職務経歴書との矛盾がないようによく確認して記載するようにしましょう。志望動機欄では、応募する会計事務所に対する個人の感想ではなく、そうした環境の中で果たしたい役割について熱意を持って言及します。

例えば大規模な税理士事務所であれば、グローバルで専門性の高い業務に関してどう感じているのか、そこで自分はどう動き、最終的にはどんな存在となりたいかを志望動機に結び付けていきます。中小企業特化型の事務所ならば、各企業のサポートをする何が魅力的に思えるのか、どのような戦力となれるのか、なりたいのかを伝えます。

いずれにしても志望動機は自分の気持ちを述べるのではなく、応募先の期待を高める要素と考えるのが作成の上で重要となるコツといえるでしょう。趣味や特技はあまり重要視されないと考えがちですが、ストレスフルな状況にあっても上手に気持ちを切り替えられることに長けているということや、思いがけない多面性をアピールし業務以外の人間としての幅の広さやユニークさを印象づける要素になります。

定型的な文書ではありますが、経歴書のひとつひとつの項目が持つ意味合いを考え、丁寧な作成を心がけます。

職務経歴書で気をつけたいこと


職務経歴書はこれまでのキャリアの詳細を記すものですが、要点を押さえないと読みにくく、まとまりのない文書になりかねません。

応募する会計事務所の担当者が知りたいのは、

  • 即戦力となりうる人物であるかを決定づける実務能力
  • その人が持つ性格や物腰といった強み

この2点です。

これまでの経験を細かく記載して時系列に並べただけでは、他の応募者との差別化が図れません。例えば資産税専門の会計事務所に応募するのであれば、相続申告に関わった経緯などはしっかりと書き込むことで、専門的な知識を持った上で業務に携わり最後まで導いた経験があるものとして受け取られます。

たとえ件数が少なかったとしても、自分の携わった業務の重要性にスポットを当てる工夫が大切です。転職回数が多いと警戒されがちなのは確かですが、その理由を合理的に説明できればかえって売りになる可能性もあることを知っておきましょう。しかし、それにはいろいろな会社を渡り歩いた際の経験値や柔軟性を、強みにして相手を納得させるようなプレゼン力が備わっている必要があります。

直近での受け持ちを具体的に伝えるのも、力量を図る目安とされます。月次訪問の担当が13社、記帳補助を22社など、社名は出せなくても主な担当業種についてふれておくようにしましょう。具体的な数字をあげての説明は聞き手としてもとてもわかりやすいですし、今後入社して働く時に「相手に伝わりやすい説明をすることに長けている」というイメージを持ってもらえるチャンスにもなります。

手書きがいいの?PCがいいの?

基本的に応募企業から指定がない限り、履歴書は手書き、職務経歴書はPCでの作成が好まれます。現在は以前よりもこだわりがないといわれますが、会計事務所の経営者層を考えると手書きが無難です。PCで打ち込まれた文字ではなく、自分のことを紹介するという面でも手書きの文字にこそ人柄があらわれる考える方もいらっしゃいます。文字の上手下手に関わらず、丁寧さと熱意が伝わる履歴書が好意的に読まれます。

手書きの場合は、書き直しが効きません。社会人を経験していれば当然ですが修正テープなどを使用することは言語道断です。それだけの気合いが入らなければ、相手に本気度が伝わらず採用への道も遠くなります。職務経歴書の場合は、フォーマットも数多く見つかりますが、指定のものがなければ自作しても問題ありません。項目がひと目でわかるように、表形式で作成します。キャリアが長くなると後から思い出して、修正したり加筆したりが多くなります。

PCで作成していれば、応募する会計事務所が求めるキャリアに合わせての調整もしやすくなります。予めキャリアのすべてをもれなく入れ込んだベースとなる職務経歴書を作成しておくと、自分の経歴を俯瞰でき、必要な要素だけを取り出しやすくなります。ただし、伝えておきたい経歴がたくさんあっても常識的な枚数にとどめ、最終的にはA4で2枚程度に収めるのが理想的です。

履歴書に書くべき資格

転職を目指す会計事務所の属する業界の種類 にもよりますが、基本的には社会的な価値に高い資格はどれでも役に立つと考えて良いでしょう。特に司法書士、行政書士は税理士や会計士にとっても必要となる知識の筆頭に挙げられます。

不動産関連を多く扱う会計事務所であれば、宅地建物取引主任者、マンション管理士、建設経理士なども重宝がられます。FP資格があれば、専門家の立場からクライアントの財テク相談にのることができます。

外資系企業を多く扱う事務所であれば米公認会計士、中小の会計事務所であればITに弱い経営者もいるためパソコン関連など、応募先の企業で即戦力としてアピールできそうな資格を持っているならば積極的にアピールしていきます。また資格に向けて学習中である場合も、「○年○月取得予定」として構いません。

履歴書に書かないでいい資格

記載の意味がわからない資格を文字合わせに入れても、かえってひんしゅくを買うだけです。大規模税理士法人や外資系企業特化型会計事務所では外国語スキルが必須ですが、今は英検よりもTOEICやTOEFLの点数で評価が高くなっています。実務で使えるレベルであれば、TOEICで700点以上といわれています。

小中学生でも取得可能な英検4級程度の資格では、社会人として有利さはありませんが、意外にも漢字検定は、PCでの入力が一般的隣感じに弱い社会人が増え、特技として受け取る企業も多いようです。保有する資格が履歴書に適しているかどうか迷ったら、実務に直結する・しないで判断します。

業務に関連性がなさそうな資格の場合は、趣味・特技欄に記載しておけば集中力や好奇心、器用さなどのアピールに役立ちます。

おわりに

順調にキャリアを重ねていても、これまでとは違う現場に身を置きたいと転職を考える場合もあります。税理士・会計士といった資格があっても、転職市場で自分のキャリアやスキルがどの程度通用するのかは未知数です。ほとんどの場合、求職プロセスのスタートは書類選考から開始します。その重要な役割を理解せず、安易な書類作成をしても納得できる転職にはつながりません。

履歴書・職務経歴書それぞれが持つ意味と役割をしっかりと把握し、応募先が求める人物イメージを書類上に構築することが成功への第一歩となります。自分のキャリアの強みをどのように書類で伝えたらいいかわからない、というところで足踏みしてしまっている税理士・会計士の方は、是非参考にして転職を有利に進めてくださいね!


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