新日本有限責任監査法人の年収・待遇・口コミ・評判の調査結果 | 税理士・会計士転職支援情報メディア 転職快計（てんしょくかいけい）

新日本有限責任監査法人の年収・待遇・口コミ・評判の調査結果

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新日本有限責任監査法人は、日本の大手監査法人で「4大監査法人」の一つです。
2008年（平成20年）7月、日本で最初の有限責任監査法人となりました。

監査および保証業務をはじめ、各種アドバイザリー業務を行っています。
海外の大手会計事務所「big4」の一つ、穏健派に属するアーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのメンバーファームでもあります。

「入社当時は大手監査法人の中で、いい意味で純日本企業的な、穏やかで安定した雰囲気がありました。
WINDSという女性ネットワークがあるなど、女性にもやさしいというイメージがありました。
産休育休もあり、時短制度を利用しているママさん会計士も多くいるため、女性に対する支援制度としては進んでいると思います」

女性スタッフの声です。

公認会計士をはじめ、アドバイザリーサービスに従事するプロフェッショナルや、管理系総合職を募集していますが、年収の平均は890万円となっています。
給与は約74万円で、ここ数年の年収推移は750～1,200万円となっていますが、役職やクラスレベルでかなり格差があるようです。

税理士、会計士の平均年収と比べると、税理士は717万円と若干高く、会計士は平均年収926万円と、若干低いようです。

監査スタッフで数多く求人がありますが、アドバイザリーサービスが好調なことから、財務会計、人事、リスク管理などの部門で、アドバイザリー業務を担当出来るコンサルタントの募集案件も増えています。

これ以外にも、これらのスタッフをサポートするアシスタント（事務職）や、管理部門関連（経営企画、経理財務、人事）、さらに社内SEの募集もあります。

「事務系の仕事ですが管理系総合職として採用をされています。
他も法人だと同じような業務内容だと一般職としての採用になるようなので、同じ監査法人の事務職の中では恵まれていると思います」

こんな声もあります。

ただ、どの職種も実務経験が必須で、監査・アドバイザリーは、国内外の公認会計士の資格のほか、ビジネスレベル以上の英語力も必須となります。

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